こんにちは。システム開発部 開発グループの牛崎です。
大学時代に初めてSubversionを使った時、世の中にはこんなに便利なツールがあるのかと衝撃を受けたものでした。
Subversionの意味が「破壊・転覆」と知った時はなるほどなと思いましたし、同じバージョン管理ツールであるGitの意味が「馬鹿者」と知った時は何でだろうと思ったものでした。
以来、自分自身が触れるツールやコマンドの名前の意味を調べるのが習慣になっているのですが、似たPrefix (接頭辞)・Suffix (接尾辞)を持つ英単語が多いなと。
そこで今回はソフトウェアの世界で使われている単語・言葉のPrefixとSuffixについて、少しお話しようと思います。
ソフトウェアの世界で使われる単語・言葉には、よく見るPrefixとSuffixがあります。
例えば、Restart・Reload・ResetのReや、Immutable・Nullable・Runnableのable等は、コマンドやプログラミング言語のクラス名で見たことがある方も多いのではないでしょうか。
Reは「再び」、ableは「~可能」のような意味を持つわけですが、同じPrefixやSuffixを持つ英単語は似た意味を持っていたり、語源が同じだったりする事があります。
Algorithm (演算法)・Alt (Alternate: 交互に変わる)・Alias (別名)は変化を表す英単語で、AlというPrefixを持ちますが、Alはアラビア語の定冠詞だったりします。
これは中世のアラビア語圏の科学が発達していた事に起因するのだそうです。そう聞くと、Alcohol (アルコール)・Alkali (アルカリ)がAlから始まるのも分かります。
僕はUNIX/LinuxのテキストエディタとしてVimを使いますが、標準設定としてviがvimのAliasになっているのをよく見ます。viで呼び出しているのはvimという事ですね。
Terminal (末端)・Term (期間)・Terminate (終わらせる)は終了を表すTermというPrefixを持ちます。
コンピュータのTerminalはIOを司る端末 (のTerminal Emulatorである事が殆どですが)として、人間との接点となります。
一般的なTermを考えても、Terminal Stationは路線の末端ですし、
映画のThe Terminatorも終わりをもたらすロボットが登場しますね。
Archtecture (構造)・Archive (記録)・Hierarchy (階層)のPrefix・SuffixであるArchは支配を語源としています。
エンジニアの中でも、Architectと呼ばれる方はシステムの構造を支配していますね。構造はシステムの良し悪しに明確に表れてしまうので、重要なポジションです。
第13回 英語に忍び込んでいるアラビア語｜楽しく英語を学ぶ｜DHC総合教育研究所
普段何気なく使っている言葉の意味を追ってみると、意外な発見があるかもしれません。開発技術を楽しく学習できる、自分なりの工夫が出来ると良いですね。
僕はGUIよりCUIの操作が多く、コマンドの意味を知らないで使う事に若干抵抗があります。性分かもしれませんね (^^;
システム開発部、企画設計グループのNです。
企画設計グループでは各システム対応案件の推進を行っています。
その名のとおり、企画や設計（いわゆる要件定義や外部設計）を自ら行うこともありますが、どういった案件を対応するかについてはいわゆるユーザ部門からの要望をもとに優先順位等を考慮して決定されます。
もちろん新規サービスの導入や機能改善などプロアクティブに取り組む案件もありますが、一方でやむを得ず対応しなくてはいけないのが「制度案件」です。
今回は直近の基幹システムで対応してきた「制度案件」をご紹介したいと思います。
一般的な業界用語というわけではなく、自社内のローカル用語だと思っていますが、法律の改正等にともない、証券業務を継続していくために必ず対応しないといけないシステム対応案件のことを指します。
「制度」と一言で言っても、証券システムに影響を与える制度は様々です。
直近1年で対応した制度案件の事例の一部を簡単にご紹介します。
⇒NISAロールオーバー、株式等の決済期間短縮化
⇒消費税率変更
⇒元号改定
従来NISA制度における非課税期間は5年で満了する予定でしたが、2018年末より、保有している金融商品を翌年の非課税投資枠に移すことができるようになりました。
これを受けて、顧客の依頼に応じて自動で課税口座に払い出す、もしくは翌年にロールオーバーするシステム改修対応を行いました。
<参考>
ロールオーバー（非課税期間満了時の取扱い） | NISA（ニーサ） │ マネックス証券
従来上場有価証券（株式やETFなど）は取引日から起算して4営業日目に受渡しされていましたが、2019/7/16より取引日から起算して3営業日目（取引日から受渡日までの期間が1日短縮）に変更されました。
これを受けて、約定日から受け渡し日までの期間の変更およびそれに伴う関連機能の修正対応を行いました。
<参考>
http://www.jsda.or.jp/shijyo/minasama/content/leaflet.pdf
これらの制度変更は証券業務だけでなくみなさん共通かと思いますが、2019/10/1より消費税率が10%に、2019/5/1より元号が令和に変更されました。
これを受けて、消費税については、売買手数料、有料情報などの消費税率の変更対応を、元号は各種帳票に出力されていますのでその変更対応を行いました。
⇒ 新制度の施行日は法律等で決まっているため、期限内でのシステムリリースは自ずと必達となります。
開発終盤やリリース時に問題が発生しても、リリースせざるを得ないという難しさがあります。
⇒ システム化にあたり詳細なパターンを整理していくと、新制度を調べても判断できない部分が出てきます。
そういう場合は、日本証券業協会や国税庁に問い合わせを行い、あるべき仕様の回答を期待するのですが、
なかなか回答をもらえなかったり、回答をもらっても期待した内容でなかったりと仕様を確定させるのに時間がかかります。
